「ドキュメンタリー沖縄戦」関係者からコメントが来た＝映画館公開中止は政権への忖度？

「ドキュメンタリー沖縄戦」関係者からコメントが来た＝映画館公開中止はあの人たちへの忖度？

全国の映画館公開ー事実上の中止宣言をしたスポンサーの関係者からコメントを頂いた。今回の映画プロジェクトチームの部署ではなく、ある地方にお住いの方である。身元も確かな方だ。「沖縄戦」への熱い思いをお持ち。少し過激な声だが、一つの情報として紹介する。

「スポンサーの某団体関係者としては、あえてスポンサーの実名を出さないということで、一般劇場での上映を実現させたいという強い思いのあることがわかります。映画化にあたっての某団体の建前は平和問題は沖縄について取り組むということです。

担当者は熱心に取り組まれたハズです。最後の一般劇場での上映をしないというの決定は最上層の幹部数名のうちのトップが行なったのでしょうが、このトップの人物は現政権と与党にべったりというのが政治的立場です。

ハッキリ言って、現首相が沖縄に寄り添うと言いながら全く寄り添ってはいないということを見習っているようにしか思えません」

同じような情報は他からも頂いているし、映画制作中にも近い話は関係者から聞いた。真偽は分からないが、もし、それが真実なら、「映画館公開を中止」にした理由が理解できる。あの政権と親しければ今回の映画は絶対にマズい。

そこで団体内の自主上映だけで済ませば、何万人もの人は見ないし、マスコミも取り上げない。大々的な宣伝もしないから映画の存在も広がらない。彼らの目に触れることもない。と判断をしたのでは？と推測できるが、それが真実であるか？は現段階では分からない。ただ、スポンサー側の説明があまりにも曖昧なので、様々な憶測が飛び交うのだ。

映画製作の目的が「沖縄戦の悲劇を伝える」「平和学習」であるにも関わらず、上層部は多くの人が見れる映画公開ができない方向に舵を取っている。沖縄から、県知事からも「全国公開」の要請があるのに、それに応えようとしない。「平和学習」であれば１人でも多くの人に！と考えるはず。それを避ける理由が分からないで、今回は関係者のコメントを一つの声として紹介した。